接骨院・整骨院は自費メニューで経営安定を！種類や料金相場・法規制など解説

公開日：2025年12月12日

接骨院・整骨院の開業を考えているものの「本当にうまく経営できるのだろうか？」と不安を感じていませんか？

接骨院・整骨院の数は増え続ける一方で、保険の厳格化や競合の増加により収益環境は年々厳しくなっています。だからこそ、開業時から安定した収益基盤を作る仕掛けが不可欠です。

この記事では、接骨院・整骨院の開業支援実績1,700件を超えるジョイパルが、経営を軌道に乗せるために以下を徹底解説します。

• 安定経営に不可欠な「売れる自費メニュー」の種類
• 失敗しない料金設定の方法
• 法律上の注意点

「何から始めればいいかわからない」という方でも、この記事を読めば、自院に最適な自費メニュー選びがクリアになります。

まずは基礎知識を押さえ、自信を持って開業準備を進めましょう。

接骨院・整骨院の開業の流れについては「整骨院開業の流れ・必要な準備は？整骨院を開業するための資格・費用・手続きをわかりやすく解説」の記事で詳しく解説しています。あわせてを参考にしてください。

 

接骨院・整骨院経営における「自費メニュー」の重要性と基礎知識

 

接骨院・整骨院の経営において、自費メニューの導入はもはや「選択肢」ではなく「生存戦略」。

なぜ今、保険診療一本では立ち行かないのか。その背景と、導入における必須知識を解説します。

保険診療の限界と自費移行が進む背景

引用元：柔道整復療養費の令和６年改定の基本的な考え方（案）p.20

厚生労働省のデータによると、柔道整復療養費（保険請求額）は長期的には縮小傾向にあります。

保険一本での経営が困難な理由は主に以下の4点です。

要因	内容
①保険支給額の減少	柔整療養費は過去10年で3割以上減少。令和2年度以降は3,000億円を下回る水準が続く
②施術単価の引き下げ	後療料（初期治療後の後療にかかる費用）・固定料の逓減対象拡大や料金改定により、同じ施術でも収入が減る仕組みへ
③患者単価の低迷	受療者の約99％が捻挫・打撲など軽症。さらに月3回以下の通院が約半数。単価が低く、継続来院につながりにくい
④施術所数の増加	施術所数はこの20年で2倍に増加。供給過多により、患者の取り合いが激化

これからの経営は、保険に依存せず自費施術を軸とした収益モデルづくりが必須となるでしょう。

参考：厚生労働省｜柔道整復療養費の令和６年改定の基本的な考え方（案）

厚生労働省施術管理者の要件について 【参考資料】

「保険診療」と「自費メニュー（自由診療）」の明確な違い

 

	保険診療	自費メニュー
対応範囲	骨折・脱臼・打撲・捻挫・挫傷 （急性の怪我）	慢性的な肩こりや腰痛・疲労回復・姿勢の改善・美容目的 （あらゆる悩みに対応）
費用負担	本人は1～3割負担	全額自己負担

 

開業する接骨院・整骨院で自費メニューを導入する際は、まず保険診療との決定的な違いを理解しておく必要があります。

最大の違いは図の通り「対応範囲」と「費用負担」です。

急性の怪我に限定される保険診療に対し、自費診療は法令の範囲で慢性痛や美容などの悩みに対応できますが、費用は全額自己負担となります。

重要なのは、患者さんにこの仕組みを正しく伝えること。

「なぜ保険が使えないのか」「自費にはどんな価値があるのか」を、明確に説明できる体制を整えておきましょう。

参考：柔道整復師（整骨院・接骨院）のかかり方 | こんな時に健保 | 全国健康保険協会

開業時から導入すべき「キャッシュフロー」のメリット

これから開業する場合、最初から自費メニューを用意しておくことは必須条件です。最大の理由は「資金繰り」にあります。

• 保険診療：入金は施術の2〜3ヶ月後。開業直後の資金ショートの原因になりやすい。
• 自費診療：その場で即日現金化。日々の運転資金を確保できる。

自費による日銭収入は、保険入金までの期間を支える生命線となります。

また、最初から「自費もある院」として認知されることで「途中から値上げされた」という既存患者の反発や離脱を回避できる点も、経営上の大きなメリットです。

接骨院・整骨院で導入すべき5つの自費メニュー

では、具体的にどのようなメニューを取り入れればよいのでしょうか。ここでは、特に需要が高く、売上につながりやすい代表的なメニューを5つ紹介します。

ニーズが高い「矯正施術」

まず検討したいのが、身体の歪みを整える「矯正施術」です。
矯正施術は施術前後の変化が目に見えてわかりやすく、患者さんに効果を実感してもらいやすいため、最も導入のハードルが低い定番のメニューです。

ターゲットとなるのは、以下の方たちです。

• デスクワークで猫背に悩む会社員
• 出産後の体型変化を気にするお母さんたち

特にファミリー層が多い地域では「産後骨盤ケア」などの看板を出すだけで、強力な集客効果が期待できます。

経営的なメリットとしては、特別な機械を買わなくても、施術者の技術（手技）だけで始められる点が挙げられます。

また、体の歪みは一度では治らないため、回数券を買ってもらいやすくリピーターになってもらいやすいという特徴もあります。

女性層を取り込む「美容メニュー」

次におすすめなのが、治療ではなく「美しさ」を提供する美容メニューです。

具体的には、以下があります。

• 顔のバランスを整える「小顔矯正」
• 鍼（はり）を使った「美容鍼」

これらを導入することで、これまでの接骨院・整骨院には来なかったような、20代から40代の美容に関心の高い女性客を呼び込められます。

美容メニューの魅力は、なんといってもその単価の高さ。一般的な整体よりも高い、1回5,000円以上の料金設定でも、納得して受けてくれる方が多くいます。

ただし、高い料金をいただく分、確かな技術が必要です。

施術者の腕によって満足度が大きく左右されるため、導入前にはしっかりと研修を行い、技術を磨いておく必要があります。

鍼灸師の資格を持つスタッフがいるなら、美容鍼は大きな武器になるでしょう。

単価アップを狙える「特殊機器・物理療法」

施術者の手に頼らず、機械を使って売上を作る方法もあります。

それが特殊機器による物理療法です。代表的なものに以下があります。

• 寝ているだけでインナーマッスルを鍛えられる「EMS（電気筋肉刺激）」
• 深部の痛みに素早く効く「ハイボルテージ」

EMSは、運動が苦手な高齢者の筋力維持や、ダイエット目的のメニューとしても人気があります。

このメニューの最大のメリットは、機械が施術をしてくれるため、スタッフによる技術の差が出ないことです。

新人スタッフでもベテランと同じ品質のサービスを提供できるため、教育の手間もかかりません。また、手技のメニューにオプションとして追加しやすいため、客単価をあと少し上げたい時にも役立ちます。

▼ジョイパルで取り扱っているEMSは下記よりご確認ください。

▼ジョイパルでは、ハイボルテージも多く取り扱っています。

ジョイパルでは、豊富な医療機器の格安購入、レンタル、リースなど、さまざまな形でご相談に対応しております。ぜひお気軽にお問い合わせください！

 

リピートにつながる「メンテナンス・予防整体」

痛みが取れた後の患者さんに向けた「メンテナンス・予防整体」もおすすめです。

これは、治療を終えて「卒業」してしまう患者さんを減らし、長く通い続けてもらう（生涯顧客価値を高める）ためのメニューです。

• 再発防止のための全身調整
• 疲れを取るマッサージ
• ストレッチの指導

ここで大切なのは、患者さんに「治ったら終わり」ではなく「健康を維持するために通う」という新しい価値観を持ってもらうこと。

「月に1〜2回、体のメンテナンスに来てくださいね」と伝えることで、定期的に通院する習慣を作ってもらいます。

これにより、一人の患者さんと長いお付き合いができ、経営の安定につながります。

現代社会に求められる「自律神経・内臓調整」

現代社会では、ストレスによる睡眠トラブルや不安感、原因がはっきりしない不調を抱える人が少なくありません。

こうした背景から、心だけでなく身体面からもサポートする「自律神経ケア」や「内臓へのアプローチ」に注目が集まっています。

メンタル不調と身体症状（首肩の緊張、呼吸の浅さ、胃腸の不調など）は相互に影響し合うことが指摘されており、近年では徒手療法を含む非薬物的アプローチが研究されています。

中でも注目されているのは、以下のようなアプローチです。

• 脳脊髄液の循環を促すとする「頭蓋骨調整（クラニオセイクラルセラピー）」
• 迷走神経が通る「上部頸椎」へのアプローチ
• 脳腸相関に基づくと考えた「内臓調整」

まだ効果の仕組みや明確なエビデンスが研究段階のものもありますが「薬だけに頼りたくない」「予防として整えたい」と考える人にとって、こうしたケアは新しい選択肢として支持されています。

これらは高度な知識が必要ですが、一般的なマッサージ店では対応しづらい深い悩みに寄り添うため、高単価でも強い信頼やリピートにつながりやすい傾向があります。

 

失敗しない！接骨院・整骨院の自費メニューの料金設定と相場目安

自費メニューを導入する際、最も悩むのが料金設定です。高すぎれば患者さんは来ませんし、安すぎれば経営が苦しくなります。

失敗しないための考え方を見ていきましょう。

主要メニュー別：料金相場のシミュレーション

接骨院・整骨院の料金は地域の物価や競合店の状況によって変わりますが、まずは全国的な相場を知っておくことがスタートラインになります。

一般的な1回あたりの料金相場の目安は、以下の通りです。

• 骨盤矯正（部位別）：3,000円〜6,000円
• 全身整体・姿勢矯正：5,000円〜8,000円
• 小顔矯正・美容鍼：6,000円〜10,000円
• EMSなどの機器オプション：約1,500円～〜4,000円
• 自律神経・内臓調整：5,000円〜8,000円

料金を提示する際の注意点として、単に金額だけを見せるのではなく「どんな悩みが解決するのか（価値）」とセットで伝えることが大切です。

例えば「60分いくら」と時間ばかり強調すると、一般的なマッサージ店と比較されてしまいます。

利益を確保するための料金設定のロジック

料金を決めるときは「なんとなく」で決めるのではなく「分単価（1分あたりの料金）」を基準にして計算しましょう。

整骨院の自費施術における目安は、地域にもよりますが、概ね1分あたり100円〜120円といえるでしょう。

大手リラクゼーション店の「10分1,000円（分単価100円）」が世間の基準値です。

柔道整復師（国家資格者）としての付加価値を乗せ、かつ経営の損益分岐点を超えるラインとして設定します。

【施術時間ごとの料金目安表】

施術時間	適切時間の目安
20分	2,000〜 2,400円
30分	3,000〜 3,600円
45分	4,500〜 5,400円
60分	6,000〜 7,200円

これ以上高いと継続して通うのが難しくなり、逆に安すぎると利益が出ず、経営を圧迫します。

まずはこの目安を基準に、家賃や人件費などのコストから逆算して設定してください。

また、新規のお客さんを集めるために「初回割引」をするのは有効ですが、安くしすぎるのは危険です。半額程度に留めておきましょう。

それ以上の過度な値下げは、安さが目当ての（リピートしない）顧客を集めてしまうリスクがあります。

「高い」と感じさせない付加価値の伝え方

自費施術は保険診療より価格が高くなるため、患者さんに「価格以上の価値」を感じてもらう伝え方が重要です。

人は「高いかどうか」よりも「納得できるかどうか」で判断します。

内容や効果のイメージが曖昧なままだと価格だけが印象に残り、受け入れられにくくなります。

具体的には、以下のような工夫を行ないましょう。

工夫	具体例
内容を見える化	「骨盤矯正＋筋膜調整＋ストレッチ40分」のように施術内容を具体的に提示
安心材料を示す	法令の範囲内で、ビフォーアフターや実際の感想から、期待できる変化を視覚的に提示
カウンセリングで納得感を作る	「なぜ必要なのか」「受けるとどう変わるのか（ゴール）」を丁寧に説明することで、価格より効果に訴求

内容・理由・未来像が明確になると、患者さんは「高い施術」ではなく「価値のある投資」として受け入れやすくなります。

接骨院・整骨院が自費メニューを導入する経営上の3つのメリット

自費メニューの導入は、患者さんの選択肢を増やすだけでなく、経営体質を強化するために不可欠です。

主なメリットは以下の3点です。

1. 客単価の向上と「脱・薄利多売」

最大のメリットは、客単価の劇的な向上です。

保険診療（数百円〜千円）に対し、自費なら数千円〜1万円の売上が見込めます。

これにより「朝から晩まで数をこなさないと利益が出ない」という薄利多売モデルから脱却できます。

少ない患者数でも利益を確保できるようになり、平均単価を3,000円から5,000円〜6,000円へ引き上げることも難しくありません。

2. 「慢性症状」へのアプローチでターゲット拡大

保険適用外である「慢性の肩こり・腰痛」や「予防メンテナンス」も、自費なら施術対象にできます。

怪我（急性期）の患者数よりも、慢性的な不調に悩む層の方が市場規模は圧倒的に巨大です。

これまで制度上断らざるを得なかったニーズを取り込むことで、集客の幅を一気に広げられるのです。

3. 施術者の技術力の正当な価格評価

国が定める一律価格の保険診療とは異なり、自費は院独自の価値を自由に価格へ反映できます。

「ここでしか受けられない技術」があれば高単価でも患者さんは集まり、強力な競合差別化になります。

また、技術向上＝売上アップという図式が明確になるため、スタッフのモチベーション向上や、優秀な人材の定着にも効果的です。

自費導入前に知っておくべき3つの注意点とリスク

接骨院・整骨院にとってメリットの多い自費メニューですが、導入には法的・経営的なリスクも伴います。

これらを軽視すると、最悪の場合、営業停止や返金命令などの重い処分を受ける可能性があります。

以下の3点は、必ず押さえておきましょう。

1. 保険と自費の併用ルール

健康保険制度の考え方から、同一部位に対して保険と自費を重ねて請求することは、不適切・不正請求と見なされるリスクが高いものです。

• 避けるパターン･･･保険請求している部位（捻挫など）に対し、さらに追加料金をもらって延長マッサージを行う
• OKなパターン･･･保険治療（怪我の処置）とは別に、全く関係のない部位の「慢性肩こりケア（自費）」を行う

保険分と自費分を「どんぶり勘定」にしないことが大切です。

カルテ、レセプト、領収証において、保険分と自費分を明確に分けて記載・管理してください。

「一律セット料金」のような曖昧な会計処理は、厚生局の実地指導で指摘されるリスクとなります。

2. 機器導入コストと回収シミュレーション

EMSなどの機器は高額です。

「導入すれば売れる」と安易に考えず「月何人の利用で、何ヶ月で元が取れるか」という損益分岐点を必ず計算してください。

また、スタッフが使いこなすための教育コスト（時間）も考慮し、計画的に導入しましょう。

失敗を避けるためには、メーカー主催の講習会を活用したり、最初から鍼灸師などの有資格者を採用したりするなど、計画的なリソース確保が必要となります。

3. 集客の難易度と広告規制への配慮

自費メニューの集客は、柔道整復師法や広告ガイドラインによる厳しい制限を受けます。一般企業のようには宣伝できないことを理解しておきましょう。

接骨院・整骨院のチラシ・看板に掲載できるのは、法律と告示で定められた項目（院名・住所・電話番号・施術日時 など）に限られます。

料金や「肩こりが治る」「痩せる」といった具体的な効果効能は記載できません。

そのため、紙媒体では内容を詳しく書くのではなく、QRコードなどでホームページへ誘導する導線づくりが重要になります。

Webサイトは比較的自由度が高いものの、誇大広告や確証のない表現は避けなければなりません。

法令に沿った表現を徹底し「誠実な情報発信＝信頼の積み上げ」と考えていきましょう。

広告表現の具体例は「接骨院・整骨院の広告規制・広告ガイドライン【2025年最新】」で詳しく解説しています。

チラシ作成を検討する際は、別記事「整骨院のチラシ作成に使える無料テンプレートと注意すべき広告規制」も合わせてご覧ください。

接骨院・整骨院の自費メニューに関するよくある質問

最後に、自費メニューの導入を検討している経営者の方からよく寄せられる質問にお答えします。

自費メニューの売上比率はどれくらいを目指すべきですか？

経営の方針にもよりますが、近年は売上の50%以上を自費で構成することを目指す院が増えています。

以下のように、段階的に自費メニューの割合を高めていきましょう。

時期	保険と自費の割合	内容
初期	7：3	保険診療で患者数を確保しつつ、オプションとして自費メニューを提案して土台を作る
安定期	5：5	リピーターへ「根本改善」としての自費移行を提案し、比率を半々に引き上げる
成熟期	3：7	「先生の技術」で選ばれるファンを増やし、高収益な経営体質を確立する

自費メニューは医療費控除の対象になりますか？

自費メニューが医療費控除の対象になるかどうかは、結論としては「目的」によります。

その施術が「治療」を目的としたものであれば対象になりますが「リラクゼーション」「美容」「予防」を目的としたものであれば対象外となります。

美容整体などは原則として対象外です。

患者さんに聞かれた際は「治療目的であれば対象になる可能性がありますが、最終的な判断は税務署が行いますので、領収書を保管の上、確定申告時に税務署にご確認ください。」といったように、慎重に回答するようにしましょう。

患者さんへ自費メニューをどう提案すればいいですか？

「売り込み」だと思われると患者さんは引いてしまいます。大切なのは「問診（カウンセリング）」を通じて「提案」することです。

まずは患者さんの悩みを聞き出し「どうなりたいか（ゴール）」を共有します。

その上で「保険の範囲内ではここまでしかできませんが、自費メニューを組み合わせれば、より早く、より効果的にゴールに近づけます」というように、選択肢のひとつとして提示しましょう。患者さんが納得した上で、自分で選んでもらうというスタンスが重要です。

自費メニューで接骨院・整骨院の経営を安定させるならプロに相談を

 

この記事では、接骨院・整骨院経営における自費メニューの重要性と、具体的な導入戦略について解説しました。

• 保険診療の縮小や競争激化により、自費メニューによる収益確保は必須
• 骨盤矯正、美容メニュー、EMSなどの機器施術が需要が高く、単価アップに効果的
• 近隣の料金相場を踏まえつつ、1分あたり100円〜120円を目安に設定を
• 保険と自費の併用ルールや広告規制を正しく理解し、安全な経営を

これから接骨院・整骨院を開業する方にとって、自費メニューは経営を支える大きな柱となります。

しかし、メニュー選定や価格設定、法的リスクへの対応など、一人で決めるには難しい課題も多いはずです。

自己流で失敗する前に、ぜひプロのサポートを頼ってください。

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